成績は、最低でも、短期大学レベルで450点、大学学部レベルで500点、大学の講義を聴くためには550点の得点が必要だといわれている。
英語のレベルが規準に達していないから、受講を義務づけられている、受講しなければ大学の正課の講義に出席できないから余儀なく受けているとなれば、由由しいことだといわざるを得ない。
せっかく受講して、一定の成果をあげたとしても、大学によっては、必ずしも「自動的」に大学の正規課程への進学を認めるわけではないということに留意する必要がある。
では、いったい日本人留学生のアメリカでの評判はいかなるものか。
アメリカのある大学教授は、「日本人留学生は、アメリカ入学生に比べて真面目ではあるが、的を射た議論が下手で、良い発想に乏しいので、教えていて面自くない」という感想をもらしている。
また、S大学で留学生関係の仕事にたずさわったことのあるNさん(元日米教育委員会大学留学インフォメーション部長)は、「日本人留学生は、Sに順応するという点ではあまり問題はないようであったがS大学では、「アメリカでの留学生活で得た友人や思い出が将来、アメリカ人にとっても、他の国ぐにの人たちにとってもたいへん貴重なものになるようにという願いに支えられて」さまざまなプログラムが組まれ、「実り多い留学生生活が送れるよう、援助サービスが整えられ、さまざまな人たちと自由に交流できる機会が提供され」ているが、「こうしたプログラムや社会的活動に、日本人留学生だけが参加していないのが目についた」という個人的経験を語っている。
日本人留学生は、「自分たちの背負っているバックグラウンドを他人と分かち会う機会を失っていたのではないか」という鋭い言外の指摘は傾聴に価しよう。
1991年5月1日発行の「K(第48号)」で、法務省入国管理局は、「平成2年中における外国人入国者総数は、350万4470人で前年の298万5764人に比べ7.4%の増加、また、日本人出国者総数は、1099万7431人で前年の966万752人に比べ13.8%の増加となっており、いずれも総数において史上最高を記録した」と特報した。
まさに地球的な規模で、人間が動き、流れている、という感じがする。
一般に、「留学する」という言葉は、即「アメリカへ行く」という言葉の同義語として使われている感があるが、圧倒的多数の人びとが「世界における最もすぐれた大学のうち、3分の2、あるいは4分の3が在る」というアメリカへ向かく恒常的傾向は歴然としている。
平18成2年度の大学、短大等の在籍者のうち、平成2年度に新たに海外へ留学した日本人学生の数は5388人で、5年前のそれと比較して、約3倍の増加となっている。
ちなみに、平成2年1月から12月までの1年間に、「留学」、「就学」、「研修」の「在留資格」をもって新規に日本に入国した外国人は、それぞれ9528人、2万851人、3万7566人、合計6万7945人である。
このうち、「留学」の「在留資格」をもって入国した外国人9528人に限って見ると、アジア諸国からの留学生は7014人で、全体の73.6パーセントを占めており、いわゆる「御三家」として、中国(2632人)、韓国（2834人)、台湾(2229人)の順位はここ数年来定着している。
統計の上では、このほかアメリカ(1430人)が目立っている。
「出入国管理及び難民認定法」に定められた在留資格とその資格で行うことのできる活動のうち、本文に関係あるのは次の通りである1991年(平成3年)10月3日付のY新聞(夕刊)は、「留学トラブル防止へ手引書」と題して、「強い円と国際化の追い風に乗ってブームが続く海外留学」という書き出しから始まる記事を掲載している。
その中の一節に「社団法人N協会に加盟している旅行会社が扱った「ホームステイ・ツアー」(3か月未満)だけでも、昭和60年度から平成2年度までの5年間で、大学生が約1万4千人から3万7千5百人の約2・7倍に、高校生は約6千4百人から約3万人の約4.7倍にもふくれ上がった。
「海外留学ブーム」といい「留学の大衆化」という。
しかし、最近ではその内容、形態も多様化しており、ごく短期間の外国への修学旅行や語学研修からワーキングホリデー、ホームステイ・ツアーに至るまで、学生という身分をもつ人びとが気軽に「外国へ行って来る」ことも「留学」の範噂に入れる社会的風潮があり、「留学」という言葉の概念が大いに様変わりしてしまった感は否めない」りゅうがく[留学]よその土地、特に外国に在留して勉強すること。
りゅうがくせい[留学生]外国に派遣されて学術・技芸を研究・習得する学生。
しかも留年せずに高校を卒業できるようになるわけである。
ただ、ここで注意しなければならないのは、生徒が外国の高校で修得した単位認定の可否は、最終的には、あくまでその生徒が在籍している高校(長)の判断によって決定される、ということである。
したがって留学を計画する前には、両親の承諾を受けることは勿論のこと、高校の進路指導担当の教員と十分に話し合い、許可を受けることが必要であることはいうまでもない。
衛星放送のおかげで、世界各地で現に起こっている事件の生々しい情報が即座に同時進行の形で茶の間に飛びこんで来たり、あらゆる情報が巷にあふれていて、必要な情報を、欲しい時に、欲しいだけ、いつでも容易に入手できる便利な世の中になると、人びとは時間の観念や国境の観念を失ってしまうものらしい。
周りを海に囲まれた島国という環境で暮らしている普通一般の日本人は、もともと「国境」の観念などもちようがない。
しかも、世はまさにボーダーレスの時代である。
この時代の10代の子供たちは、感覚的には、国境のない「地球人」になってしまったのではないかと考えさせられるようなことが近頃しばしばある。
日本語に吹き替えられた外国のテレビ映画を観ながら育った彼らには、ひとたび日本の外に出てよその土地に行けば、そこには日本語を理解しない人びとが住んでいるなど思いもよらないことらしい。
ましてや、それなりの手順・手続きをふまない限り、「外国」へ出かけることもままならぬことなど考えつかない人もたまにはいるらしい。
そのような事例を2つばかりあげておこう。
夏のある日の午後、母親に付き添われた中学2年の女生徒が留学情報センターを訪れた。
このような「留学生の卵」の訪問を受けた場合、先ず相手が肩の力を抜いて、自分の思っていること、考えていることを素直に話し、こちらの言うことを信頼して聞いて貰えるような雰囲気をつくってあげることが大切だ。
そして、人生の岐路に立って思いあぐねている人びとと語り合ううちに、相手が「心の扉」を開いて、「必要な時には、いつでも臆せず足を運んで、相談しよう」と思うようになればしめたものだ。
あとは、自分の道を、自分で考え、自分で判断して決めて貰えばいい。
母子2人をソファーに座らせ、ゆっくりと寛いでもらってから、問いかける「どんなことでお役に立てるか、先ずお話をうかがいましょうか」「この子がアメリカに留学したいと申しますので」見るからに利発で、意志の強そうな女生徒を見やりながら、母親が語り出す。
家庭では、これまで何度も父親を交えて、娘の「留学問題」を話し合った結果、いずれは娘の望みをかなえてやりたいと思っている。
しかし、なにしろまだ中学生の身分では、外国へ「留学できない(だろう)」、「それにはそれなりの準備が必要だろう」、といくら説いても、「留学熱」に浮かされている(らしい)娘を納得させるまでには到らなかった。

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